信濃毎日新聞は別に毎日新聞のハブ組織ではない長野県の地方紙です
全国6大紙がオリンピックに関してひよっている現状の中、しがらみの少ない地方紙らしい真っ直ぐな社説を述べています。
全文に渡って反対派の反対する根拠が書かれていて同意しかありません。とりわけ
コンパクト五輪、復興五輪、完全な形での開催、人類が新型コロナに打ち勝った証し…。安倍晋三前首相と菅首相らが強調してきたフレーズは、いずれもかけ声倒れに終わっている。
「国民みんなの五輪」をうたいながら、当初の倍以上に膨らんだ１兆６４４０億円の開催費用の詳細を伏せている。大会に伴うインフラ整備が、人口減少社会を迎える国の首都構想に、どう生きるのかもはっきりしない。
は東京オリンピックを開催する意味の無さの代表的なものであり悪い意味で論点がブレるこの問題の根幹はここにあると思います。コロナの問題はそういった負の系譜の現状でしかないとも言えると思います。
この社説を読んでいただきどこに問題があるのか再確認をしていただければと思います。
ちなみに信濃毎日新聞にしても決して新聞社としての矜持を全うしているわけではなく長野県内絡みではそれなりにしがらみに縛られていますので今回は立ち位置的なものですね。
